地名情報資料室・楠原佑介

<正しい地名復興運動> （略称「正名復興運動」）宣言

　　　　　発起人・世話人　　地名情報資料室　　楠原　佑介
　　　　　発起人同人 　　　　横浜歴史文庫　　　桜井　澄夫

世界中が嘲笑（わら）っているぞ？！

　日本人は「バブル再来を狙っているのか？！」

　昨平成１６年秋の１１月４日、ロンドン大学大学院（建築学専攻）留学中の日本人女子学生・N嬢の訪問を受けました。Ｎ嬢は『日本人の空間認識』というテーマで博士論文を準備中、との由。彼女の拙宅訪問の第一目的は、「昭和37年制定の住居表示に関する法律は初めから、地名を口当たりのよい名称に変えて地価を吊り上げるのが目的だったのかどうか、小生の見解を尋ねたい」ということでした。曰く、
　①欧米の知識人の間では、昨今の日本の地名政策について、強い違和感、危惧の念が広まっている。日本では政府の主導ではなく民衆･一般市民がこぞって歴史ある地名を忌避し、何やらチョコレート･ケーキの商品名のような甘ったるい新名称を狂ったように命名しはじめている。何か変だゾ……、と感じているらしい。
　②欧米の知識人たちは、「日本人はバブル経済の破綻を今なお処理できないでいるのに、またぞろ地名をいじくるのは「バブルの夢をもう一度」という願望が根強くあるのではないか。
　③そもそも、日本人の空問認識は我々ヨーロッパ人とは相当異なっているのではないか。
　N嬢の指導教官(イギリス人)は、おおよそこのような主旨から、彼女に論文テーマとするよう助言したといいます。実際に欧米では、為政者と民衆が共同歩調をとって熱狂的な行動を起こすことには警戒しが強い。とくに人類共通の普遍的原理と思われる事項に対しまったく異なる基準を適用しようとする動きには、鋭く拒絶反応を示し、反発するという伝統があります。
　その一例は、1924年、ソ連ボリシェビキ政権によるサンクト-ペテルブルグ→レニングラードほか一連の地名改称政策に対し、「この政権、この個人崇拝は我々の市民社会、我々の文化圏の範疇外だ」と確信したようです。１966年、中国で毛沢東指揮下の紅衛兵らが『毛沢東語録』なる小冊子を手1こ半ば武装蜂起する形でそこいら中の街路名を政治スローガン風の名称に強制変更していった事態にも、「中国はどこへ行こうとしているのか?」と大きな危慎を抱いたはずである。
　紅衛兵による改名の嵐とほぼ同じ時期、日本では住居表示による地名変更が進行していた。欧米の知識人たちが当時、東洋の歴史と伝統ある２大国で同時進行していた地名変更に、共通の要素を見いだし